実践論に基づいたワンストップの経営コンサルティングで中小企業経営者の意思決定を支援

専門チームで貴社の経営をバックアップする専門家連携
ウェブ集客コンサルティング
経営コンサルティング
経営実務支援
経営者研修

タイプから選ぶ

経営上の問題・課題別の経営コンサルティング


ライフステージ別の経営コンサルティング


士業の方


ワンストップ型の実務連動コンサルティング

中小企業の経営者の直面する経営上の問題や課題は、実に多岐にわたります。

これらの問題や課題を、まずはひとりの相談者またはアドバイザーに話せるとしたらどうでしょうか? 精神的にかなり楽になるのではないでしょうか?

コンサルタントに求められる資質

中小企業の経営者をクライアントとするコンサルタントに求められる資質の一つ目として、細分化された狭い範囲の知識・経験に基づくアドバイスではなく、経営全般の諸機能や業務に対する相互の関連性や全体像を理解したうえでアドバイスする能力が不可欠です。税務会計のみ、法務のみ、営業のみ、人事のみなど実務上の一部門、一機能へのアドバイスでは、中小企業に対するコンサルティングとしては不十分なのです。

二つ目として、企業としてものごとを決めるプロセスが、オーナー(株主)である代表取締役社長を中心として行われ、組織的なプロセスを経て決定される中堅・大企業とは、意思決定のあり方が大きく異なるということです。言い換えれば、中小企業においては、組織的な意思決定プロセスを経ることはあまりなく、経営者である社長が、直感的・経験則的・情緒的に意思決定し会社の舵取りをしていることが多いということなのです。

三つ目として、中小企業の経営は、実務とコンサルティングとがひじょうに近いということです。たとえば、毎月の試算表の作成結果が即、コンサルティングでのフィードバックにつながること、法務相談や労務相談が即、契約書や規程類の作成や整備につながることなどです。

つまり、実務とコンサルティングとは密接不可分な関係にあり、相互にフィードバックし合うことによって、経営のスピードと意思決定の質を高めていけるということなのです。

コンサルタントの役割

以上のことから、中小企業の経営者をサポートするコンサルタントの役割は以下の3つに集約できます。

  1. 狭い分野の専門知識だけでなく、企業内の各部門や機能の相互関係を理解し、経営全体を見通したアドバイスを行うこと。
  2. 経営者の意思決定を客観的・合理的な立場からとらえ、意思決定の目的に合致した的確なアドバイスを行うこと。
  3. 経営における実務面の理解とコンサルティングスキルを有する専門家として、経営のスピードと意思決定のクオリティーを高めるアドバイスを行うこと。

このような経験はございませんか?

会計士や税理士、社労士など、さまざまな専門家に個別依頼
  • 相談ごとが多岐にわたり、だれに何を相談すればよいか、よくわからない
  • ちょっとしたことなので、わざわざ聞くのは気が引ける
  • 専門分野ごとに顧問を依頼するとコスト面で負担が大きい

中小企業の支援に強い知的創造経営なら

コンサルタントを一本化で、アドバイスが適格になり、コスト削減が可能
  • 相談するコンサルタントを一本化でき、自社のことをよく理解してもらえる
  • 経営に関する横断的、客観的な立場から的確なアドバイスが受けられる
  • 相談するコンサルタントが一本化され、コストの削減につながる

コラム経営学研究

経営学研究一覧 >

お知らせ

お知らせ一覧 >


トップへ